株式会社矢野経済研究所が発刊する「2023ＥｄＴｅｃｈ・デジタル教育コンテンツの動向と将来展望」の取材を受け、その調査レポートが、2023年6月23日に発刊されました。
詳細は、株式会社矢野経済研究所のサイトをご覧ください。
「2023ＥｄＴｅｃｈ・デジタル教育コンテンツの動向と将来展望」
以下、株式会社矢野経済研究所のサイトより転載
◆調査概要
・調査目的：「デジタル教育コンテンツ」の市場動向、市場環境、提供事業者の動向などを調査分析することにより、当該市場の現状把握
・調査対象：当レポートにおける「デジタル教育コンテンツ」は、学校や学習塾・予備校等の教育機関・法人に向けて提供される「映像授業」「デジタル教材」「授業・学習支援ツール」の3分野を対象とした。なお、基本的に提供事業者が自社学習サービスとして個人向けに提供する「デジタル教育コンテンツ」は含めていない。また、市場規模は事業者売上高ベースを基に算出を行っている。
・調査対象企業数（データ個票掲載事業者数）：詳細個票掲載企業11社、簡易個票掲載企業35社
・調査方法：当社専門研究員による直接面接取材および当社保有情報を基本に、公開情報、各種統計データ等を併用
・調査期間：2023年2月～2023年6月
◆資料ポイント
・学校教育、民間教育で活用されている多種多様なデジタル教材の市場動向をまとめた調査レポート
・当調査レポートでは、「映像授業」「デジタル教材」「授業・学習支援ツール」の3分野の市場動向を解説
・有力事業者11社のケーススタディを含め、46社が提供するデジタル教育コンテンツの概要を調査、掲載
・メタバース（仮想空間）を活用した学習サービスの動向をトピック掲載
・2030年までの市場環境の変化を予測し解説